求人探しの方法＆コツ（媒体利用やハローワーク利用など）

ハローワークから探す

ハローワークには多数の求人が寄せられます。ハローワークには、求人を出しても求人広告のようにお金を払う必要がありません。そのため求人サイトには出ていないような求人も多数あります。求人媒体とハローワークを合わせると、かなりの数の求人を探すことが可能です。

※ハローワークとは
厚生労働省が設置している行政機関で多種多様な企業の求人票があり、求人紹介から雇用保険関連の手続きまで幅広いサービスを提供してくれる重要な機関です。

求人媒体から探す

とにかく多くの求人から探したいという場合に適しています。どの企業に自分があっているのかどうかは自己判断をしなければなりません。

またスケジュール調整、条件交渉等、細かい点もご自身で行う必要があるため、働きながら転職活動を行うとなると、手間がかかることが予測されます。それらがエージェントとの違いです。

人材紹介会社を利用するメリットをいくつかご紹介します。
登録・サービス利用が「無料」であるということ以外にもたくさんあります。

キャリアアドバイザーという担当がついてくれる

無料ではございますが、一人一人に担当の「キャリアアドバイザー」がついてくれます。
まずは面談の場で、経歴や転職における悩み、希望を聞いてくれます。その上での企業の求人と照らし合わせ、経歴やご希望に一番マッチする求人を紹介してくれます。
例えば、残業が多く、ワークライフバランスを充実したいという転職の理由がある場合、転職先でそれが実現できるような働き方ができる求人を紹介してくれます。
実は求人企業にも、各社に担当者がついているため、媒体などではわからない、細かな情報を持っている可能性もあります。

キャリアに関する相談を受けてくれる

求人の紹介だけでなく、求職者の今後のキャリアに関する相談にも親身にのってくれます。
例えば、これから私はどういう道に進めるのか、または進めばいいのかわからない、という場合にも、今までの経験を棚卸しながら、自分でも気づかなかった可能性を見つけてくれることもあります。場合によっては転職しない方が良いという結論になることもあります。
最終的に転職先を決めるのは求職者本人ですが、いい決断をするための、有意義な情報や第三者の意見をもらえます。

非公開求人を紹介してくれることがある

一般の求人サイトには掲載されていない求人を取扱っている場合も多くあり、ご自身では考えなかったような思わぬ企業や職種に出会えることがあり、選択肢の幅が広がることもあります。

職務経歴書の添削、面接の対策をしてくれる

求人に応募する際、まずは書類選考があります。
実は、職務経歴書の書き方一つで、書類選考通過率が変わります。応募企業によって、内容や見せ方を変えた方がいい場合もあります。その職務経歴書が、応募企業にとってしっかりアピールできるものとなるよう、添削してくれます。このためだけでも、人材紹介会社を利用する価値があるかもしれません。

また面接対策をしてくれるのも一般的です。企業によって面接の雰囲気や、質問内容、ポイントは異なります。その情報を事前に教えてくれるのも、人材紹介会社の利点です。

身近なところから(友人、知人、元同僚、取引先から探す)

自身の人脈を振り返ってみましょう。そうすると学生時代、現職や前職の同僚、社会に出てから知り合った友人など、いろいろな人脈があるのではないでしょうか。その方々に久々に連絡をしてみて情報交換をしてみると、実はホームページには出していない求人があるということがあります。友人が人事である必要は必ずしもありません。

友人に採用権限を持っている人を紹介してもらえばいいのです。突然、最近連絡をとっていない友人に連絡をとるのは気が引けるかもしれませんが、思い切って連絡することをお勧めします。取引先から探すのも一つの手です。営業職や顧客に常駐して働いている方は、こっそり求人があるのかどうかを聞いてみるといいかもしれません。コンサルティング業界や人材業界出身者が、顧客に流れて転職をするというのはよくあるパターンです。

求人情報誌をはじめとして、ハローワーク、インターネットなど、求人情報はさまざまな媒体を通じて確認することができます。間違いのない会社選びの基本として、情報を正しく読み取れるよう、求人の中で見るべきポイント、コツを紹介させていただきます。

会社名

「○○商事」「□□システムエンジニアリング」「△△不動産」など、社名を見ただけでどういう事業行っているかがわかる社名の場合、興味のない分野だとスルーしてしまう人は多いと思いますが、中には、事業を多角化して行っており、社名の印象とは違った、事業内容を持つ会社もあります。一見システムとは全く関係のなかった不動産会社が社内システム担当のエンジニアを募集していたりするケースもあります。
社名だけで判断せず、募集職種や事業内容も合わせて確認しましょう。

事業内容

上記の内容と関連しますが、経営の多角化により複数の業務分野が並んでいる場合、どの分野の募集なのか明確に記載していないこともございます。
仕事内容と合わせて、どんな事業に関わり、どのように働くのかをしっかりと認識しましょう。

資本金

資本金には、設立・増資の際に金融機関に払い込む「払込資本」と、商法上の手続きなしで増資できる範囲を示す「授権資本」とがあります。払込資本を表記するのがふつうですが、見かけを大きくしようと授権資本額を表記する会社もあるため見分けられるようにしておきましょう。

資本金を単純に比較して、経営規模の大小を判断することはあまり意味がありません。
メーカーのように、生産設備を調えるために比較的多くの資本を必要とする業種もあれば、システム会社など大きな設備投資を必要としない事業もあるからです。比較するなら、同じ業種間での比較をお勧めします。

売上高

一定期間（通常１年）にどれだけの商取引があったかを示す指標になる数字です。業績が低下傾向にあることもありますので、別途、過去の売上高の推移を調べてみましょう。

売上高も企業規模を比較するデータとして重要ですが、数字を絶対的なものとして過信することは良くありません。例えば10億円の売上の企業があったとします。原価や販売経費などの合計がそれを上回っていれば、実質的な赤字と判断できます。
また売上高10億円の企業で5000万円の利益がでている企業よりも、売上高5億円で5000万円の利益が出ている会社のほうが、経営はずっとうまくいっているといえます。売上高をみるときは、従業員数で割った「従業員一人当り売上高を考えてみましょう。
同じ１億円を10人で出した会社と、20人で出した会社とでは、前者の方がより効率的な経営がなされており、１人頭の分け前も大きくなると判断できることになります。資本金と同様に業種によって同じ売上を達成するに必要な経費には大きな違いがありますので、同じ業種間での比較で考えてみましょう。

募集職種

職種名の使い方が会社によって異なるため、職種名だけから仕事内容を判断することは難しく、たとえば「○○コンサルティング」だとか「××プランナー」などをコンサルタントや企画の仕事だなどと思っていたら、実はどちらも営業職だったなどということがあります。営業職の場合、商品や顧客対象などによって仕事の進め方(新規営業・既存営業等)がまるっきり違ってくることもあります。
職種名から受けるご自身のイメージで判断せず、具体的な職務内容をしっかりとチェックすることが重要です。

応募資格

応募資格には、一般に学歴、経験の有無、年齢などの条件が記載されています。このうち年齢制限については、必ずしも「○歳まで」でなくてはダメというものではなく、一応の目安として設定されている企業様が多くあります。そのためご自身の年齢が2、3歳超えていたとしても、あきらめずアタックしてみてください。「経験者」の経験は技術系なら3年程度、事務・サービス系なら1年以上が目安となります。
これもあくまで目安ですから、多少不足していても受け付けてもらえる可能性は十分ありますし、経験年数が不足していたとしても決まった事例は多くあります。この応募資格には、「会社が求める人物像」を読みとれることがあります。
具体的には、年齢制限で上限が比較的若く設定されている場合、その会社は、敏捷さや体力のあるような行動力のある人、知識意欲旺盛な人を教育して育てていこう、あるいは、思考力が柔軟で適応力がある人材が好ましいというような考え方で人材を募集していると考えられます。逆を言うと35歳以上の年齢層を募集している場合は、キャリアも豊富で、リーダー役、会社を引っ張ってくれる人材を求めていると考えていいでしょう。

また、経験の度合の条件には、「未経験者歓迎」「未経験者でも可」「経験者優遇」「経験者に限る」の4つのパターンがありますが、このうち最後を除く3つには未経験者でも応募は可能です。

ただし、「未経験者でも可」「経験者優遇」は、どちらかといえば経験者が欲しいというニュアンスが感じられます。この年齢条件からも、若くても潜在的な可能性に期待しているのか、即戦力となる人を求めているのかが判断できることになります。企業それぞれで考え方は違うため、判断軸として持ち、上記の内容を鵜呑みせず、チャレンジしてみましょう。

勤務地

本社以外に勤務地が示されている場合は、配属はどこになるのか、本人の希望は考慮してもらえるのか、転勤があるのかなどが確認のポイントとして見てください。
チェーン店の販売職、外食産業のサービス職、メーカーの生産技術者などを希望する場合は、配属される店舗や工場によって、本社規定の始業終業の時間が異なることがふつうです。通勤の便、交替制の有無などもあわせて確認をしてください。

勤務時間

勤務時間は、そのまま鵜呑みにすることは禁物です。
多少残業が企業はふつうですし、中には、朝礼などで始業30分前には持ち場についていることが求められることもありします。残業の多寡によっては、終業17時の会社も18時の会社でも実態はあまり変わりませんので、始業時間以外はそれほど気にする必要はないでしょう。
フレックス・タイム制を導入している場合は、コアタイムが何時から何時までなのかを確かめておきましょう。

給与

中途採用の場合、「固定給○万円以上」とか、「○万円～△万円」などという表記の仕方が多くなっています。これらの表記があれば、最低でも○万円はもらえると考えていいのですが、別途「その他諸手当」などの表記がない場合は、この中に諸手当も含まれるのか、それとも諸手当は別途支給されるのか具体的な給与形態、年収の内訳を確認してください。

「25歳／○万円」など具体例で示している場合は、学歴や家族条件などにより異なることもありますので、自分の場合はいくらになるのか、面接、エージェント会社等に具体的に確認する必要があります。営業職などでインセンティブがプラスされる給与体系では、固定給の金額とインセンティブの算出方法も確認してください。

休日休暇

週休2日制を設定する会社が多くなっていますが、この中には、月に1回だけ週に2日休める場合、隔週土曜日を休みにするなど月に2回、週休2日がある場合、月に3回は週休2日だが1回は土曜出勤がある場合などが含まれています。
実際の休暇の情報をしっかりと確認しましょう。

これに対して、「完全週休2日制」とある場合は、毎週必ず2日の休みがとれます。
ただし、土曜、日曜が休みとは限らず、火曜、水曜日、水曜と日曜日など連続していないこともあります。例えば百貨店、スーパーなどの物販店、飲食店、不動産会社などでは土日には休めないのが基本ですので、気になる方は前もって確認しましょう。

待遇

昇給時期は一般に年１回です。ただし、最近は昇給が見送りとなったり、上がっても1000円程度という会社が増えています。また、「昇給」という表記ではなく「給与改定」と改める会社も増えつつあります。「昇給」の場合はたとえ１円でも年１回は給与アップが見込めますが、「給与改定」となっている場合には、前年の実績次第ではダウンもあり得ることになります。

賞与は支給回数より、年何カ月分支給されるのかがポイントです。
一般的には、「基本給×支給率」で計算されますので、給与欄に示されている給与額に支給実績（月数）を掛けた額にはならないことに注意してください。

また、交通費については、支給額に上限が設けられている場合もあるので、遠距離通勤になりそうな人は要注意です。ご自宅からの距離が遠い場合は、支給が可能なのかということもしっかり確認しましょう。

求人探しの方法＆コツの考え方についてお伝え致しましたが、いかがでしたでしょうか。転職活動を円滑に、より効率的に進める上でも正しい情報を認識しておくことは重要なことです。

上記の内容を参考にしていただき、後悔しないような転職活動にしていただければ幸いです。